さらに、冷暖房や給湯機器も様々なメーカーや方法があります。
それらを組み合わせて、住宅全体を省エネ化にしていくのですが、住宅の構造や
デザインなどと同じで、同一の条件で比較する事が難しいもののひとつです。
国では、省エネ法により、住宅だけでなく様々なものの省エネ判断基準を決めてあ
り、住宅は２つの基準を指標としています。
ひとつめは、「次世代省エネ基準」
省エネ法（エネルギーの使用の合理化に関する法律）に基づく
住宅の窓や外壁などの断熱性能についての基準
ふたつめは、「トップランナー基準」
次世代省エネ基準を満たす住宅に、2008年時点での冷暖房、給湯器機器を備えた場合
と比べて、エネルギー消費量をおおむね10％削減できる基準。
※設計住宅の一次消費量等を計算し基準を満たします。
国では、段階的に、住宅の省エネ性能を上げ2020年には上記の二つの基準を満たす
住宅の建設を義務化する予定としています。
それまで段階的に【住宅エコポイント】や【フラット35Sエコ】などの優遇政策
により、普及推進をはかっていますが、
年明けのニュース報道によると、新築住宅での達成率は、平成２１年は２６％、
平成２２年は３９％で、低い水準にとどまっているのが現状のようです。
現在は、義務化をされていないので省エネレベルの高い住宅の建築は任意となってい
ますので、意識的に設計施工を行わないと2020年基準に届かない住宅になってしまいます。
※風や日射を考えた間取りや、デザインも大切な要素です。
第一建設の住まいは、２年前より将来の義務化を見据え、標準仕様で2020年省エネ基準
のエコ住宅の設計施工を100%おこなっています。住宅エコポイントやフラット35Sエコ
の補助金や金利割引が活用できるのはもとより、家計にもやさしい快適な住まいを約束いたします。
後藤
